現在のてんかん治療

従来からのてんかん治療のゴールは、臨床的に重大な副作用を生じることなく、てんかん発作を消失させることでした。現在ではさらに、てんかん患者さんの身体面、精神面、教育面、社会面、心理面での生活の質（QOL）を向上させることも含まれています^1）。そのため、治療範囲は発作のみに限らず、併存するさまざまな認知・行動・精神面の障害、さらには社会的な障害まで含みます^2）。
治療には、発作を抑制する薬物治療（または外科治療）を柱としつつ、生活環境の調整（誘因を避けるなど）、患者さんやご家族自らの学習、小児の場合は療育や学校教育、リハビリテーション、心理療法など、多種のアプローチを結び付けて治療体制を整えます^2）。また、治療の選択に際し、年齢、性別、職業などの個別性や生活ステージも勘案し、そのつどオーダーメイド治療を工夫します^2）。

抗てんかん薬による治療は、てんかん治療の中心であり、発作を抑制することを目的とします。抗てんかん薬による治療開始を決定したときに重要なのは、どの薬剤を処方するかということです。治療は選択した薬剤を単剤で開始します。抗てんかん薬の治療により64％の患者さんで発作の消失が得られますが、このうち最初の抗てんかん薬投与による発作消失は全体の46％を占め、2番目、３番目、4番目以降の単剤療法もしくは併用療法となるにつれ、発作消失の患者割合は減少していきます^3）。そのため、個々の患者さんのてんかん病型、発作型、てんかん症候群、年齢、性別、併存疾患、併用薬、患者背景などを考慮して、最初の単剤治療で用いる抗てんかん薬を適切に選択します^4）。

抗てんかん薬の服用薬剤数と発作消失（海外データ）

1989年のILAEによるてんかん症候群の分類では、発作の種類により、焦点（部分）発作をもつてんかんの「局在関連てんかん」、全般発作をもつてんかんの「全般てんかん」の2つに分けられます。病因によっても2つに分けられ、遺伝子が原因となるものは「特発性てんかん」、それ以外によるものは「症候性てんかん」とされます。発作の種類と病因の2つの組み合わせにより4病型に分類することで、長期的な治療反応性のおおまかな予測が立てられています^4）。
特発性局在関連てんかん（左上）では、ほぼ100％が寛解し治療が不要なこともあります。症候性局在関連てんかん（左下）の寛解率は50～60％、特発性全般てんかん（右上）の寛解率は約80％です。症候性全般てんかん（右下）は薬剤に抵抗性のことが多く、寛解率は約20％です^4,5）。

てんかん症候群（ILAE 1989）別の寛解率

＊何らかの基礎疾患が想定されるが確認されていないものを「潜因性」と分類する
寺田清人: 日本医事新報 4756, 20-27, 2015 より一部改変