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ステージ3 Initiation 投薬を含む治療の開始
- 項目
- 必須転倒予防の介入
事例詳細
Q&A
転倒予防は、いつ、誰が、どのように行っていますか。
入院から1週間までに実施されるカンファレンス後から、理学療法士、作業療法士、言語聴覚士が転倒予防のためのリハビリ介入を行っています。
- 回答施設
医療法人愛広会 新潟リハビリテーション病院
- 施設種別
ケアミックス
具体例
- いつ
入院から1週間までに実施されるカンファレンス後～退院前
- 誰が
理学療法士（PT）
作業療法士（OT）
言語聴覚士（ST）- どのように
-
- 入院から1週間までに実施されるカンファレンスにおいて、各職種が実施した評価の結果などが共有され、それらの情報をもとに転倒予防の取り組みをスタートしている。
- 転倒リスク評価の結果と、カンファレンスで共有された患者さんの状態を確認し、PT、OT、STがリハビリの介入を行っている。
- PTが、デイサービス、デイケアの担当者会議に参加し、運動指導に関する情報提供を行っている。
- OTが退院後の活動目標を患者さんと決定し、退院が見えてきた頃、その活動目標に応じてPTとOTが共同で運動や活動の段階付けと患者さんに対する説明を行っている。
- STがリハビリ時やベッドサイドで、退院後の生活上の注意点や工夫についてアドバイスを実施している。
- 病棟看護師に、リハビリ用のカルテに病棟での状況を記載してもらい、情報交換を行っている。
- お風呂の介助などが必要な「お世話された状態」が退院後継続されていくと、よい活動の循環が生まれないことから、できる限り自力で身の回りのことが行える状態で退院できるよう、患者さんの状態によっては、地域包括ケア病棟であってもリハビリを平均3単位で行っている。
POINT!
- 転倒リスク評価の結果と、カンファレンスで共有された患者さんの状態を確認し、PT、OT、STが転倒予防の取り組みをスタート
- できる限り自力で身の回りのことが行える状態で退院できるよう、患者さんの状態によっては、地域包括ケア病棟であっても平均3単位でリハビリを実施
2022年11月 山本 智章先生（院長）確認
JP-DA-2500450